どの企業にもやってくる、“節目（周年記念）”を活用したエンゲージメント向上の取組みとは | セミナーレポート

2022年5月26日に日本の人事部が主催する【HRカンファレンス2022ｰ春ｰ】に、JTBコミュニケーションデザイン　事業共創部　プロデュース局　局長の塩谷が登壇しました。

どの企業にもやってくる“節目（周年記念）”の年。周年を「式典」や「社史編纂」といった過去を振り返る“お祭り”にするだけでなく、近年は働き手と所属組織が信頼関係を築き、自発的な貢献意欲から行動へとつながるエンゲージメント向上に向けた取組みに力を注ぐ企業が増えてきています。

従業員エンゲージメント向上に取り組むことは、企業にとってはビジョン実現や事業の推進力となり、採用力強化につながると言われています。さまざまなアプローチが考えられる中、どの企業にも訪れる節目の年、すなわち周年の活用は好機と位置づけることができるのです。

その好機＝周年記念を事業と捉え、活動を通じて従業員との望ましい関係を構築するには、組織の課題抽出と解決や改善につながる施策の実行、効果測定のサイクルを回すことがカギになる。本セミナーでは、実際の企業事例を通じ、ビジョンや理念の浸透、従業員の一体感の醸成につながる周年事業の進め方やポイントを考察いたしました。

周年事業担当者は、他社はどのようなことをしているのか？周年をきっかけにどのような取り組みをするべきなのか、情報収集されている方も多いのではないでしょうか。

セミナー視聴者の方に実施したアンケートから、周年を機転として取り組みたい内容や、周年事業担当者の関心事や課題がわかりました。

半数の50%が「周年事業準備・社内推進の方法」についての興味関心があり、次いで「組織エンゲージメント調査（効果測定）」（42.3%）という結果でした。回答者の約7割が情報収集段階ということもあり、現状では実務的な内容への関心度が高い傾向にありました。また、0.8ポイント差で2番目に多かった組織エンゲージメント調査については、“周年記念を活用したエンゲージメント向上”の施策として詳しく話を聞いてみたい、関心度が高まった項目だと言えます。

Q：本日のセミナーの内容について、より詳しく聞いてみたいのはどの内容ですか。あてはまるものをすべてお答えください。（複数回答可）

また、セミナーでは、数々の事例をご紹介いたしました。その中で取り入れたいと思われた取組（事例）で1番多かったのは「コロナ禍の一体感重視イベント企画」で、回答の50%を占める結果となりました。周年記念で“一体感”を重視したいと考える企業は多く、コロナ禍という状況のなかでも一体感が醸成できるイベントは多くの企業で関心がある取組だと言えます。また、2番目に回答が多かった「人財育成型周年プロジェクト」（42.3%）については、“次世代育成と周年事業を掛け合わせた内容が参考になりました”といったコメントも。周年記念事業と人財育成の結びつきに多くの関心が寄せられた結果だと考えられます。

Q：本日のセミナーで取り入れたいと思われた取組（事例）について、あてはまるものをすべてお答えください。（複数回答可）

周年事業プロジェクトをきっかけに解決したい課題のなかで、圧倒的に多かったのは「社内エンゲージメント向上」（76.9%）、次いで回答が5割以上の「理念・ビジョンの浸透」という結果でした。周年記念の場を通じて解決したい課題はアウター向けよりもインナー向けを重視されていることが分かりました。「エンゲージメント向上」、「ビジョンの浸透」とも、日頃から課題として挙げられる企業も多いなか、周年記念という特別な節目をきっかけに、インナー課題の解決を望まれていることが回答結果から読み取れます。

Q：周年事業プロジェクトをきっかけに解決したい課題があれば、あてはまるものを全て教えてください。（複数回答可）

JTBコミュニケーションデザインでは、「周年」をきっかけに、企業の競争力を強化するために欠かせない「優秀な人材の確保」の施策として、従業員エンゲージメント向上施策を始めとする多数の周年事業の仕掛けや事例を保有しております。周年プロジェクトを推進する上でのさまざまなご相談を承ります。ぜひお気軽にお問い合わせください。